私が提案して反対された13のプラン
トーハンの弘報課時代、二十代でPR誌の『新刊ニュース』の抜本的なリニューアル提案し、上司や役員に反対された。
三十歳のときに転職したヨーカ堂では管理部門を担当し、資金調達のため、株式上場を上層部に進言し、社内や社外の顧問弁護士やメインバンクからも反対された。
スーパーのような大型店と小型店とは共存共栄が可能であることを示すため、日本初の本格的コンビニエンスストアチェーンであるセブン-イレブンの創業を提案し、会社の幹部、業界関係者、学者・・・・とあらゆる方面から反対された。
多くの品目を扱うコンビニの経営を成り立たせるため、大口配送が業界の常識だった時代に、小口配送を求め、問屋から猛反発された。
コンビニは正月も営業する以上、新鮮なパンを提供できるよう、製パンメーカーに正月中も製造を求め、猛反発された。
セブン-イレブンの店舗への納品車両台数は創業当初、一日七十台にものぼったので(現在は一日九台)、これを減らすため、牛乳メーカー各社に他社製品も混載する日本初の共同配送を提案し、これも猛反発された。
コンビニで販売する日本型のファストフードが必要と考えて、弁当やおにぎりの販売を提案し、「そういうのは家でつくるのが常識だから売れるわけがない」と反対された。
ヨーカ堂が三越を抜いて経常利益日本一になった翌年度の1981年度中間期決算で、創業以来初の減益に陥った。売り手市場から買い手市場への転換に対応するため、「豊富な品揃え」から「売れ筋商品の絞り込みと死に筋商品の排除による在庫削減」へと、根本的な政策転換を唱えたところ、「在庫を減らすと売り上げが落ちる」と反対された。
消費税が三パーセントから五パーセントへ引き上げられた1997年の翌年、不況突破企画として「消費税分還元セール」を発案した際、「普通の売り出しで十パーセント、二十パーセント引きでも必ずしも売ずしも売れるわけでない状況なのに、五パーセントでは魅力を感じてもらえない」と、営業幹部の大半から反対された。
セブン-イレブンの店舗で顧客にいつでも焼きたてのおいしいパンを提供できるよう、製造工場をできるだけ店舗の近くに配置替えし、製造から配送まですべてを組み直す提案に対し、製パンメーカーからは拒否の意向が示された。
セブン-イレブンの店舗にATMを設置するため、自前の銀行(現セブン銀行)を設立する案に対し、「素人が銀行を始めても必ず失敗する」と金融業界を中心に否定論の嵐が巻き起こり、メインバンクからも頭取が直々に来られて、反対された。
低価格優先ではなく、質を優先するPB商品を開発すること、それを、グループのどの業種でも同じ価格で販売することに、社内から反対の声があがった。
ワンランク上のPB商品、セブンゴールドの開発を提案すると、「価格を高くすると売れないのではないか」と消極的な声が聞こえた・・・・等々