日本人なぜ戦争への向かったのか(メディアと民衆・指導者編)/NHKスペシャル取材班編著
メディアは戦争を船頭して、処罰を受けて人・組織ゼロ。ドイツは、全社変わった。
日中戦争での写真での死者の写真は無し
メディアは、売れること第一で検閲を受けることで遅れること恐れた。
国益で悪いこと、メディアは悪いこと伝えること出来なかった。
新聞の軍部への批判については、在郷軍人会による不買運動が展開された。
1931年6月27日黒竜江の敵情を偵察していた陸軍将校中村震太郎大尉ほか3名が、中国兵に拘束され、銃殺後に遺体を焼き捨てられた。中村大尉事件で新聞報道〈耳を割り鼻をそぎ 暴戻!手足を切断す支那兵が鬼畜の振舞ひ 惨殺前大尉の堂々たる説述〉(「東京朝日新聞」1931年8月18日付)
 各紙には、中国兵の残虐性が協調された、センセーショナルな記事が踊った。満州事変が勃発したのは、新聞社が垂れ流した「中国憎し」の論調が読者の心をつかんでいた、まさにそのときだったのである。
満州に駐留する関東軍が、南満州鉄道の路線を爆破するという謀略を企てる。
新聞の報道により1929年に始まった世界恐慌による経済の疲弊に対し、販売部数が落ち込んでいた新聞業界も、一気に沸き返った。
「勝った、勝ったといって、実際にそういう紙面を作ったんだから。そして、そして、それに乗って民衆は勝った、勝ったと思ったんじゃないですか。そして、何か将来もっといいことになるだろうと思ったんです。」
メディアでは、戦争による発行部数が増えた。